「バックアップはたぶん取れている」「クラウドを使っているから大丈夫」「システム会社がやってくれているはず」「最後に復元を確認した時期が分からない」。こうした状態なら、まず現在の保存方法を確かめてみましょう。大切なのはコピーの有無だけではありません。何をどこに保存し、いつの状態まで戻せて、実際に復元できるのかを把握することです。
バックアップとは?
バックアップは、元のデータとは別にコピーを保存し、必要なときに戻せるようにする仕組みです。誤ってファイルを消したときや機器が故障したとき、過去の状態に戻すために使います。元ファイルを同じPCの別フォルダーへコピーしただけでは、そのPCが使えなくなった際に両方を失う可能性があります。
会社のどのデータを守るか、どれだけ前に戻れればよいかによって、必要な方法は変わります。「バックアップ」という名前の設定があるだけで安心せず、仕組みと担当者を確認します。
確認したい7つのポイント
次の7項目を、重要なデータごとに確認します。全部が分からなくても「未確認」と書き出せば、誰に何を尋ねるかが見えてきます。
1.何をバックアップしているか
業務ファイル、顧客データ、会計データ、メール、システムのデータベース、設定情報など、対象を列挙します。受発注の履歴が重要な会社もあれば、設計図や写真が重要な会社もあります。システム本体は戻せても、そこで使うアップロードファイルは対象外という場合もあるため、業務単位で確認してください。
2.どこに保存しているか
外付けディスク、NAS、別サーバー、クラウドストレージ、専用のバックアップサービスなど、コピーの保存先を確認します。元データと同じ機器だけに保存していると、機器故障などで同時に使えなくなる可能性があります。保存先に誰がアクセスできるか、元の機器が使えないときに取り出せるかも確認します。
3.どのくらいの頻度で保存しているか
リアルタイム、毎日、週1回、月1回など、実行間隔を調べます。どれが正しいかは業務次第です。たとえば毎日更新する受注データで一週間前までしか戻れないと、再入力が大きな負担になります。「何日分の更新を失うと困るか」を現場に聞いて決めます。
4.何世代保存しているか
世代管理とは、最新の一つだけでなく、昨日・先週・先月など異なる時点のコピーを残すことです。誤上書きに数日後に気づいた場合、最新のコピーにも誤った内容が含まれるかもしれません。何世代残り、いつまで戻れるかを確認しましょう。保存期間を一律に決めるのではなく、業務上の必要性と費用を見ます。
5.バックアップが成功しているか
自動実行の設定があっても、容量不足、接続や認証のエラー、設定変更などで失敗することがあります。実行結果の画面やログ、失敗通知の行き先を確認し、誰がいつ見るかを決めます。「通知が来ない」ことと「成功した」ことは同じではありません。
6.実際に復元できるか
バックアップファイルが存在しても、必要な形式で読み出せるとは限りません。可能なら本番とは別の場所へ試しに戻し、ファイルが開けるか、必要なデータがそろうかを確かめます。業務システムはデータだけでなく環境や設定も必要な場合があるため、ベンダーと復元方法を確認します。本番データを不用意に上書きしないよう、テスト場所と手順を先に決めてください。
7.誰が管理しているか
社内担当者、システム会社、クラウド事業者、保守会社のどこが何を担当するかを明確にします。実行設定、結果確認、障害時の連絡、復元作業は別の担当かもしれません。「誰かがやっているはず」を避け、契約や運用手順に沿って問い合わせ先まで記録します。
クラウドに置けばバックアップになる?
Google DriveやOneDriveなどのクラウドストレージは、ファイルを共有しやすい便利な仕組みです。ただし、同期、変更履歴、削除データの保持、バックアップは同じ機能ではありません。誤削除後にどの時点まで戻せるか、管理者がどの範囲を復元できるかは、サービスや契約、設定によって異なります。現在の仕様を確認し、重要なデータには別の保管方法が必要か検討します。
使っているクラウドサービス自体を把握できていない場合は、クラウドサービス・アカウント管理の記事を参考に、契約と管理者を整理してください。
同期とバックアップの違い
同期は複数の端末や場所を同じ状態に近づける仕組みです。バックアップは、過去の状態や別のコピーを残して必要なときに戻す仕組みです。同期先にも削除や誤上書きが反映される場合があるため、同期しているだけで過去のデータを必ず取り戻せるとは限りません。
実際の動作はサービスごとに違います。「削除したファイルをどう戻すか」「何日前の内容へ戻せるか」を管理画面と契約内容で確認するのが確実です。
PCだけに保存しているデータを確認する
デスクトップ、ドキュメント、ローカルフォルダー、担当者だけが持つExcel、個人PCにだけ残る資料を確認します。共有フォルダーに保存しているつもりでも、作業途中の最新版は本人のPCにしかないことがあります。会社に必要なファイルが一台に集中していないか、現場に聞きながら確認しましょう。
個人用のファイルを無差別に集めるのではなく、業務に必要なデータと保存先を決め、普段の保存方法を整えることが重要です。
ファイルサーバー・NASも確認する
NASはネットワーク上でファイルを共有する機器です。ファイルサーバーやNASが一台あるだけでは、その中のデータが別の場所へバックアップされているとは限りません。バックアップ先、実行頻度、保存世代、成功確認、復元方法を担当者や保守会社に尋ねます。
製品によって設定方法は異なります。今の機器を止めずに調査できる範囲から確認し、機器故障時にどこからデータを取り出すかまで整理します。
業務システムのバックアップは誰がしている?
業務システムでは、データベースだけでなくアップロードファイル、システム設定、サーバー設定、クラウド環境などが必要になる場合があります。何がバックアップ対象か、どの作業をシステム会社やクラウド事業者が担い、自社が何を管理するかを契約・仕様で確認します。
「ベンダー任せ」が問題なのではありません。必要なときに誰へ連絡し、どの範囲をどの時点に戻せるかが分かっていることが大切です。委託先を見直す場合は、システム会社の変更前に確認することも参考になります。
バックアップが必要になる代表的なケース
誤削除、誤上書き、PCやサーバーの故障、設定ミス、システム障害、不正アクセス、ランサムウェア、退職者が担当していたデータの確認などが例です。原因によって必要な戻し方は異なります。ファイル一つだけ戻したい場合と、システム全体を再構築したい場合を分けて考えます。
事故を過度に心配するためではなく、日常的な誤操作を含め「どの業務を守りたいか」を決める材料にしてください。一般的な対策は中小企業の情報セキュリティでも説明しています。
バックアップだけで業務継続できるとは限らない
データが戻せても、PCが使えない、サーバーが壊れている、ネットワークが利用できない、システム環境そのものがない場合は、すぐに仕事を再開できません。バックアップはデータを守るための手段であり、機器や業務を復旧する計画とは分けて考えます。
優先する業務、代替の作業方法、連絡する相手、必要な機器を簡単に整理しておくと、障害時に判断しやすくなります。発生直後の確認はITトラブルの初動やシステム障害の初動を参照してください。
RPO・RTOを簡単に考える
RPOは「どのくらい前のデータまで戻っても許容できるか」、RTOは「どのくらいの時間で業務を再開したいか」の目安です。昨日の状態まで戻ればよい業務と、数時間分の記録でも失うと困る業務では、必要な保存頻度が違います。すぐ再開したい業務なら、データだけでなく使う機器や代替手段の準備も必要です。
難しい数値を先に決める必要はありません。「一日分失ったら困るか」「何時間止まると仕事に影響するか」を担当者に聞くところから始めます。
復元テストをしてみる
設定後は、実際に戻せるかを確かめます。少量の代表的なファイルを本番とは別の安全な場所に戻し、開けるか、内容が正しいかを確認する方法があります。業務システムでは、テスト用環境の準備や整合性の確認が必要になることもあるため、システム会社と方法を決めてください。
テスト日、対象、結果、かかった時間、問題点を記録します。失敗が分かれば、必要な設定や手順を見直す機会になります。本番環境へ直接復元して上書きする作業は、十分な計画なしに行わないでください。
バックアップ一覧を作る
Excelやスプレッドシートで「対象データ/元の保存場所/バックアップ先/頻度/保存世代/管理者/成功の確認方法/復元方法/問い合わせ先」を一行ずつ記録します。分からない欄には確認先と確認予定日を書きます。契約変更やシステム更新の際に見直す担当者も決めましょう。
一覧にはパスワードをそのまま載せず、必要な権限を持つ人や安全な保管場所を示します。IT担当者がいない会社でも、この一覧があれば保守会社や第三者と話しやすくなります。
まず今日確認したい3つ
- 会社の重要データが、PC・サーバー・クラウドのどこにあるか確認する。
- そのデータのバックアップ先と、結果を見る人を確認する。
- 最後に復元を確認した時期を尋ねる。
一度に全社を調べなくても構いません。止まると困る業務を一つ選び、そのデータから確認してください。
NAO株式会社でできること
NAO株式会社は、データの保存場所、バックアップ状況、必要な保存・復元の方針を一緒に整理します。ファイルサーバー・NASやクラウド環境の確認、システム会社への質問整理、復旧・障害対応の手順づくりなどを、IT顧問・社外IT責任者の立場で支援します。特定製品の導入を前提とせず、まず「何を、どの程度守る必要があるか」を確認します。
サービス内容、料金、相模原の中小企業向けIT支援をご覧ください。現状が分からない段階でもお問い合わせいただけます。ほかのテーマはコラム一覧にまとめています。