突然インターネットにつながらない。業務システムへログインできない。メールが送れない。特定のPCだけ動かない。IT担当者がいない会社では、最初に何をすればよいか迷うことがあります。

この段階で原因を完全に突き止める必要はありません。何が起き、いつから、誰に、どこまで影響しているかを整理するだけでも、社内の判断と支援先への相談が進みやすくなります。まず記録を取り、影響が広がりそうな操作は控えましょう。

この記事はPC・ネット・メール・ログインを含む身近なITトラブルの初動を扱います。社内システムの停止と技術的な原因候補を詳しく確認する場合は、システム障害の初動対応と原因切り分けも参考にしてください。

まず「誰に起きているか」を確認する

一人だけか、部署全体か、全社員か。拠点が複数あるなら、特定の拠点だけか全拠点かも確認します。自分のPCだけネットにつながらず、隣の席では使えるなら、そのPCや接続方法を調べる手掛かりになります。社内全員が使えなければ、共通のネットワークやサービスも確認対象です。

ここで原因を断定しないことが大切です。利用者、端末、場所、サービスのどこまで症状が共通するかを、分かる範囲で記録します。ほかの社員へ確認するときは、重要データの登録や決済など、影響のある操作を試し直さないでください。

いつから発生したか確認する

最初に気付いた日時と、最後に正常に使えた時刻を分けて書きます。「朝から」より「昨日18時には使え、今日9時10分にエラーを確認した」の方が調査の手掛かりになります。分単位が分からなければ、おおよその時刻で十分です。

直前にWindows Updateなどの自動更新、新しいソフトの導入、パスワード・システム設定の変更、ネットワーク機器の交換、業務システムの更新がなかったか確認します。「何もしていない」と思っても、自動更新やほかの担当者の作業があるかもしれません。分からない項目は未確認と書き、推測を事実として伝えないようにします。

まず確認したい5つの基本

1. エラーメッセージを残す

画面を閉じる前に、表示された文章、エラーコード、時刻を記録します。可能ならスクリーンショットを撮ります。顧客情報やパスワードが写っていないか確認してから共有しましょう。

2. ほかの人でも起きるか

別のPCや別の利用者で、画面が開くかなど安全に確認できる範囲を見ます。受注登録、送金、決済、メール送信のような処理を何度も試すと、二重登録や二重送信になることがあります。結果が分からない処理は再実行せず、支援先に相談します。

3. ほかのサービスは使えるか

Webサイトは見られるがメールだけ使えないなら、インターネット全体が止まっているとは限りません。逆に、メールも業務システムも使えないなら、共通の接続に問題がある可能性もあります。使えるものと使えないものを並べて記録します。

4. 再起動してよい対象か

自分のPCなら、保存中の作業がないことを確認して再起動を試せる場合があります。ただし、サーバー、ネットワーク機器、共有PC、業務システムは、多くの社員へ影響が出るため、管理担当者や保守先の確認なしに再起動しないでください。再起動すれば必ず直るわけではありません。

5. 変更直後か確認する

設定変更、システム更新、リリース、機器交換が直前にあったかを確かめます。実施者と時刻が分かればメモに加えます。原因が分からないまま元に戻そうと設定をいくつも変更せず、現状を保って相談します。

症状別の簡単な切り分け

次の表は原因を決めるためではなく、相談先へ伝える材料を集めるためのものです。確認できない項目は空欄のままでも構いません。

症状安全に確認したいこと伝えること
ネットにつながらないほかのPCはどうか。Wi-Fiと有線のどちらか。他サイトは開くか。対象者・場所、接続方法、機器の表示やランプの状態。
メールを送受信できないWebメールは使えるか。ほかの社員も同じか。容量超過などの表示はあるか。送信か受信か、エラー文、発生時刻。メール本文や宛先の共有範囲にも注意。
業務システムにログインできないログイン画面は開くか。ほかの利用者は使えるか。公式の障害情報はあるか。システム名、利用者数、画面に出た文言。パスワード自体は送らない。
PCが極端に遅い特定のアプリだけか。空き容量はあるか。いつからか。作業保存後に再起動を試せるか。PC番号、症状が出る操作、最近の変更。

やってはいけない初動

エラー画面を記録せず閉じる、原因が分からないまま設定を次々変える、共有のサーバーやネットワーク機器を勝手に再起動する、といった対応は、状況の把握を難しくします。担当者ごとに別の手順を試すことも避け、実施した操作を一つのメモに残します。

特に受注、請求、支払い、データ登録、メール一斉送信では、処理結果が見えないからと何度も実行しないでください。画面に失敗と出ても、処理だけ完了している場合があります。業務上の影響を確認し、担当者や支援先へ相談してから再実行します。

問い合わせ前に整理しておく情報

全部そろわなくても問い合わせできます。分からない項目は「未確認」と伝えましょう。

  • 発生日時と最後に正常だった時刻
  • 対象ユーザー、PC番号、場所や拠点
  • 対象システムと、そのときの操作内容
  • エラー文章・コード・スクリーンショット
  • 繰り返し起きるか、ほかの人にも起きるか
  • 直前の変更や更新
  • すでに試したことと、その結果
  • 止まっている業務、顧客への影響、急ぎ具合

顧客情報を含む画面やログは、会社のルールに沿って必要な相手へだけ渡します。パスワードをメールやチャットで送る必要はありません。

「動かない」ではなく具体的に伝える

「システムが動きません」だけでは、調べる範囲が広くなります。例えば次のように、確認できた事実と未確認の点を分けます。

10月8日9時15分頃から、営業部の3名が受注登録画面を開くと「○○」というエラーが表示されます。ログインはできます。ほかの部署で同じ症状があるかは未確認です。9時前には利用できていました。

このように対象者、画面、時刻、できる操作を伝えると、支援先が次に確認することを決めやすくなります。分からない原因を無理に推測する必要はありません。

障害対応の記録を残す

復旧後は、何が起きたか、確認した原因、実施した対応、復旧時刻、問い合わせ先、今後の対応を短く残します。原因が確定していなければ「未特定」と書いて構いません。Excelやスプレッドシートでも十分です。

同じ症状がまた起きたとき、過去のメモがあれば、最初に確認すべきことや連絡先を探しやすくなります。担当者だけの記憶にせず、社内で必要な人が見られる場所へ保管します。

トラブル時の連絡先を事前に決める

PCならPC管理会社、通信回線なら通信会社、業務システムならシステム会社など、契約先と連絡方法を一覧にします。IT全般を相談する先としてIT顧問や社外IT責任者がいる場合は、その窓口も記録します。

「誰に連絡するか分からない」状態は初動を遅らせます。サービス名、契約番号、受付時間、緊急時の方法、社内で連絡を判断する人をまとめておきましょう。複数の会社が関わるなら、誰が連絡を取りまとめるかも決めます。

障害対応は原因調査だけではない

技術的な調査と並行して、業務をいったん止めるか、紙や別の方法で代替できるか、社員へどの範囲まで知らせるかを判断します。顧客対応や納期に影響がある場合は、社内の責任者へ早めに伝えます。

復旧後も、保留していた注文やメールが重複していないか、未処理のデータが残っていないかを確認してから通常の運用へ戻します。原因調査だけでなく、業務への影響を見届けることが初動の一部です。

IT担当者がいない会社はどうする?

社内で連絡役を一人決め、上の確認項目と連絡先を手順書にするだけでも始められます。PCや回線の設定は契約先へ、判断に迷う内容はIT顧問へ、複数社の調整や日常の運用整理は社外IT責任者へ相談する選択肢があります。すべてを外注する必要はありません。

社内体制の選び方はIT担当者がいない中小企業の選択肢、日常の備えは情報セキュリティの基本、担当者変更時の管理は入退社時のPC・アカウント管理、外部の役割は社外IT責任者とはをご覧ください。

まず作っておきたい障害対応メモ

以下を社内メモへコピーし、分かる範囲から埋めてください。問い合わせ後も追記できるよう、一つの記録にまとめます。

【発生日時】
【最後に正常だった時刻】
【対象者・PC・拠点】
【対象システム】
【症状と操作内容】
【エラーメッセージ】
【業務への影響】
【すでに試したことと結果】
【連絡先・連絡時刻】
【復旧時刻】
【分かった原因/未特定】
【今後の対応】

NAO株式会社でできること

NAO株式会社では、障害状況の整理、一次切り分け、システム会社との調整、必要な情報やログの確認、再発防止と対応手順の整理を支援します。状況によってはネットワーク、サーバー、データベースなどの調査支援も行います。調査の深さは、アクセス権やログの有無、契約範囲によって変わります。

原因の特定や復旧を無条件に約束するものではありません。IT顧問・社外IT責任者として、社内と外部の担当者が同じ情報を見て進められるよう支援します。内容はサービス、費用の考え方は料金、ほかのテーマはコラム一覧をご覧ください。状況が整理できていなくてもお問い合わせからご相談いただけます。