「朝、業務システムにログインできない」「昨日まで使えていた画面が開かない」「一部の社員だけ接続できない」「処理が急に遅くなった」。システム会社へ連絡しようとしても、何を伝えればよいか迷うことがあります。
最初に大切なのは、原因を当てることではなく、何が・誰に・いつから起き、どこまで影響しているかを整理することです。分かっている事実を集めるだけでも、調査の入口を作れます。
業務が止まっている場合は、すべてを調べ終えるまで待たず、分かった範囲で社内責任者と保守会社へ連絡しましょう。記録係と連絡窓口を決めると、情報の行き違いも減らせます。
まず「何が起きているか」を整理する
「動かない」を、ログインできない、画面が表示されない、処理が遅い、エラーが出る、データが更新されない、メールが送れない、ファイルにアクセスできない、などに分けます。
どのシステムのどの画面で、何をしたときに起きたかを確認します。可能ならエラーメッセージ、発生時刻、画面キャプチャ、操作手順を残してください。「保存ボタンを押すと接続エラーが出る」のように伝えると、担当者も状況を確認しやすくなります。
画面やログには個人情報や認証情報が含まれる場合があります。原本は社内の決められた場所で保管し、共有用には不要な情報を隠します。決済や登録などは、確認のために何度も実行すると二重処理になる可能性があるため、繰り返さず担当者へ相談しましょう。
影響範囲を確認する
1人だけか、部署全体か、全社員かを確認します。さらに、特定PC、特定拠点、社外からの接続だけなのか、すべての機能か一部機能だけなのかを分けて記録します。
例えば、同じ部署の別PCでは使えるなら、端末や利用者ごとの設定も候補になります。全社員が同じ機能を使えないなら、共通のシステムや接続先も調査対象です。ただし、影響範囲だけで原因を確定することはできません。「使える条件」と「使えない条件」の両方を伝えましょう。
いつから起きたかを確認する
「今朝気づいた時刻」と「最後に正常に使えた時刻」を分けて記録します。実際の発生時刻が不明なら、不明のままで構いません。特定の操作後、システム更新後、ネットワーク変更後など、直前の出来事も確認します。
パスワード変更、Windows Update、クラウド設定変更などの日時が分かれば添えます。直前の変更が必ず原因とは限りません。「更新したから壊れた」と決めつけず、調査で確認する情報として扱い、独断で設定を戻さないようにします。
原因を大きく分けて考える
システムは複数の仕組みがつながって動きます。次の7つを調査の候補として考えると、相談先や確認する情報を整理できます。
1. 利用者・端末
特定のPCやブラウザで起きる問題。操作手順や端末の状態を確認します。
2. ネットワーク
社内の通信、インターネット、VPNなど、接続経路に関する問題です。
3. サーバー・クラウド
システムを動かすコンピューターや、インターネット経由で使う基盤の問題です。
4. データベース
受注や顧客情報などを整理して保存する仕組み。接続や読み書きの状態を調べます。
5. アプリケーション
画面表示や計算など、業務を処理するプログラムに関する問題です。
6. 外部サービス
決済やメールなど、連携している他社サービスに関する問題です。
7. 権限・認証
本人確認や操作できる範囲の問題。アカウント停止や権限変更などを確認します。
同じ症状でも複数の原因が考えられます。ログイン失敗を端末の故障と決めず、入力内容やアカウント状態を担当者に確認してもらいます。他人のIDを借りたり、確認のために権限を広げたりする必要はありません。
ネットワークの問題か確認する
インターネット自体につながるか、他のWebサイトが開くか、別のPCでも同じかを、普段の利用範囲で確認します。社内システムだけ使えないのか、通信全体に影響しているのかを分ける手がかりになります。
会社が許可している接続方法で、Wi-Fiと有線に違いがあるか、VPN利用時だけ起きるかも確認材料です。VPNは、社外から社内などへ安全に接続するための仕組みです。他サイトが開いても、目的のシステムまでの経路に問題がないとは言い切れません。
切り分けのためにVPNやセキュリティ機能を勝手に無効化したり、ルーター・通信設定を変更したりせず、分かった違いをネットワーク担当者へ伝えます。
サーバー・クラウドの問題か確認する
利用者は、サービス提供元の公式障害情報やメンテナンス予定を確認します。掲載がなくても、未検知・調査中の可能性があるため、障害がないと断定はしません。
サーバーの稼働状態、CPU使用率、メモリ使用率、ディスク容量は、権限のある担当者や保守会社が確認します。CPUは処理を担う部分、メモリは作業場所、ディスクはデータの保存場所です。発生時刻の状態と、普段の状態を比べてもらいましょう。
一般利用者が管理画面から停止・再起動したり、空き容量を増やすためにファイルを消したりする必要はありません。技術的な確認と復旧操作は、担当者に依頼します。
データベースが原因のケース
データベース(DB)に接続できない、処理が極端に遅い、特定処理だけ失敗する、データ更新が止まる、といったケースがあります。ただし、画面にDB接続エラーが出ても、通信や認証が原因の場合もあります。
専門担当者は、エラーやログ(動作の記録)、CPU・メモリ、接続数などを確認します。長時間動いているSQL(データを検索・更新する命令)や、ロックによる待ちも調査候補です。ロックは、同じデータの処理がぶつからないよう順番を待たせる仕組みです。
利用者は発生時刻と失敗した操作を伝えます。SQLの実行・停止、DB設定の変更、本番データの直接修正は、他の処理にも影響するため、独断では行わず保守会社へ確認してください。
アプリケーション側の問題か確認する
特定画面だけエラーになる、特定処理だけ失敗する、ログインはできるが操作できない、といった違いを整理します。夜間の集計など、まとめて自動処理する「バッチ」だけが止まるケースもあります。
エラー画面、対象ユーザー、操作手順を残し、担当者に該当時刻のアプリケーションログ、直前のリリースや設定変更を確認してもらいます。リリースとは、新しいプログラムを利用環境へ反映することです。失敗した処理のやり直しは、重複登録などの影響を確かめてから判断します。
外部サービスが止まっていることもある
決済、メール送信、クラウド、他社システムとの連携が止まり、自社の画面にエラーが出ることもあります。外部APIは他社システムと情報をやり取りする窓口、SFTPはファイルを安全に転送する仕組みです。
連携先の公式障害情報と、どの機能がいつから失敗しているかを確認します。提供元に障害情報があっても、自社の症状と関係するかは担当者が照合します。自社だけの問題とも、外部サービスだけの問題とも決めつけないことが大切です。
システム会社へ伝える情報
「動きません」という連絡からでも相談は始められます。次の情報を添えると、担当者が確認する範囲や優先度を判断しやすくなります。不明な項目を埋めるために、連絡を遅らせる必要はありません。
- 発生日時:気づいた時刻と、最後に正常だった時刻
- 症状:システム名・画面名と、できないこと
- 対象ユーザー:利用者や部署。必要な範囲で共有
- 影響範囲:人数、拠点、端末、対象機能
- エラーメッセージ:表示された文言や番号
- 再現手順:起きたときの操作。無理に再実行しない
- 直前の変更:更新や設定変更の有無
- 画面キャプチャ:共有してよい情報に整理
- 業務への影響:受注・出荷など止まっている仕事
- 緊急度:締切、代替手段の有無、折り返し先
すでに試したことと結果も添え、窓口を一本化します。問い合わせ番号、回答内容、次に連絡する時刻を記録し、追加情報は同じ窓口へまとめて伝えましょう。
やってはいけない初動
原因不明のまま複数設定を同時に変更する、本番サーバーを何度も再起動する、ログを消す、DBデータを直接変更する、といった操作は、影響を広げたり調査の手がかりを失ったりする可能性があります。
エラー画面は記録してから閉じ、復旧操作はバックアップの状態や戻し方を確認して判断します。再起動が必要な場面もあるため一律禁止ではありませんが、影響範囲・残すべき記録・承認者を確認し、担当者が手順に沿って行うことが基本です。
身代金を要求する画面や不審な大量変更など、サイバー攻撃が疑われる場合は、通常の動作確認を続けず社内責任者と保守会社へ速やかに連絡します。被害拡大を防ぐ隔離などは社内手順・担当者の指示に従い、不用意な電源断で記録を失わないようにします。参考:IPAのセキュリティインシデント対応の手引き(PDF)。
原因が分からなくても切り分けはできる
切り分けとは、確認できた情報から原因候補を絞ることです。次の流れを目安に、利用者と技術担当者で分担します。
- 症状を具体的に整理する
- 影響する人・端末・機能の範囲を確認する
- 発生時刻と最後に正常だった時刻を確認する
- 直前の変更を確認する
- 通信全体か特定システムか、普段の操作範囲で確認する
- 担当者がサーバー・DB・アプリの状態を確認する
- 外部サービスの情報と照合する
すべてを順番どおりに終える必要はありません。保守会社への連絡と並行して分かる情報を集め、事実と推測を分けて記録します。原因を特定できなくても、調査範囲を狭める助けになります。
障害が直った後にやること
画面が開くだけでなく、業務が正常に進むかを担当者と確認します。停止中の未処理データ、更新漏れ、重複登録などがないかも、影響した業務に合わせて確かめます。
原因、復旧方法、影響時間、影響範囲、再発防止策、次回の対応手順を記録します。原因が未確定ならそのまま残し、追加調査の担当と期限を決めます。暫定的な復旧と恒久的な対策を区別し、「直ったから終わり」にしないことが大切です。
障害対応の簡単なチェックリスト
社内メモへ写して使える確認項目です。不明なものは「未確認」とし、サーバー状態やログは担当者への確認事項にしてください。
- 発生時刻・最後に正常だった時刻
- 症状・対象の画面や機能
- エラー内容・画面キャプチャ
- 対象者・部署
- 影響範囲・止まっている業務
- 直前の変更
- インターネット接続の状況
- 他PCでも同じ症状か
- サーバー状態の確認依頼
- 外部サービスの障害情報
- 必要なログの保存・確認依頼
- システム会社への連絡・次の確認時刻
IT担当者がいない会社はどうする?
社内では症状と影響範囲を整理し、まず保守会社へ連絡します。必要に応じてIT顧問へ相談したり、社外IT責任者へ一次切り分けを依頼したり、専門ベンダーへ引き継いだりできます。すべての障害を自社で解決する必要はありません。
平常時に窓口と対応時間を確認しておきましょう。体制づくりはIT担当者がいない中小企業の5つの選択肢と社外IT責任者の役割、保守範囲や追加費用の確認はシステム見積もりの7つの確認ポイントが参考になります。予防の基本は中小企業の情報セキュリティでも紹介しています。
NAO株式会社でできること
NAO株式会社では、障害時の初動整理、ネットワークの切り分け、サーバー状態、DBログ・負荷、アプリケーションログの確認を支援します。システム会社との調整、原因調査の支援、復旧後の再発防止整理、障害対応手順の作成も相談できます。
調査には必要なアクセス権やログ、保守会社の協力が必要になる場合があり、すべての原因の特定や即時復旧を約束するものではありません。状況を伺い、対応範囲と進め方を確認します。
支援内容はサービスページ、プランは料金ページをご覧ください。関連情報はコラム一覧にまとめています。相談はお問い合わせから受け付けています。緊急時は、契約中の保守窓口への連絡も進めてください。